新潮社は２５日、月刊誌「新潮４５」の休刊を発表しました。

８月号に掲載の自民党・杉田水脈議員のＬＧＢＴに関する寄稿が批判を集めていた中、追い打ちをかけるように擁護する特集を組み、火に油を注ぐ事態となりました。新潮社は「会社として十分な編集体制を整備しないまま刊行を続けてきたことに対して、深い反省の思いを込めて」休刊を決断したと述べています。

新潮４５の前身は４５歳以上の中高年をターゲットにした「新潮４５＋」で、１９８２年に文化人の寄稿やノンフィクションを中心とした月刊誌として創刊しました。

もともと文芸誌らしさを併せ持つ雑誌だったと言います。しかし直後から売上は低迷し、廃刊が検討されたこともありました。ここ１０年ほどは文藝春秋をライバルにジャーナリズム路線で勝負していましたが、１０万部あった発行部数は２万部を切るまで落ちこんでいたそうです。出版業界をはじめ活字媒体の経営が難しくなっているのは事実でしょう。ならば今回も、経営難が呼んだ焦りが原因だったのでしょうか。

雑誌とネットには類似点があるかも知れません。特定の層をターゲットにした情報を発信する、という面では、雑誌とネット・特にＳＮＳの間には親和性があるといえます。雑誌の読者層とＳＮＳの言論コミュニティは、どちらも共通の話題で加熱しがちです。

今回の声明では「編集上の無理が生じ、企画の厳密な吟味や原稿のチェックがおろそかになっていたことは否めない」との説明がありました。しかし本当にそうなのでしょうか。読者層のターゲットを絞り間違えていたのでは、と勘ぐらずにはいられません。

論壇の場となってきた雑誌の休刊は、議論の機会を奪うことを意味します。議論を奪えば言論は必ず分極化することは確実でしょう。悲しいかな、言論の分極がさらに分極を呼んでいるように思えて仕方ありません。

新路線の確立や原点回帰として、復刊させることはできないものでしょうか。

参考記事

２６日付　朝日新聞朝刊（東京１４版）１面「「新潮４５」が休刊」「天声人語」
２６日付　朝日新聞朝刊（東京１４版）３８面（社会）「新潮４５　甘いチェック」
２６日付　読売新聞朝刊（東京１３版）２９面（社会）「月刊誌「新潮４５」休刊」
２６日付　日本経済新聞朝刊（東京１４版）１面「春秋」
２６日付　日本経済新聞朝刊（東京１３版）３４面（社会）「新潮社「新潮４５」を休刊」