災害への備え、できていますか？　防災を日常に忍ばせて

１月１日午後４時過ぎ、石川県能登地方を震源とするマグニチュード７.６の地震が発生し、志賀町で震度７の非常に激しい揺れを観測しました。この地震により、能登半島を中心とした広い範囲で、建物やブロック塀の倒壊、火災、土砂崩れ、津波などの大きな被害が確認されています。

余震や大雨が続き避難生活の長期化も懸念される中、救命救助活動に加え、必要な物資の確保、電力や水道などインフラの復旧が急がれます。

筆者は小学２年生の時に宮城県で東日本大震災を経験しました。石川県、新潟県には友人が住んでいますが、災害が発生した際に一個人としてできることはごくわずかであることを実感し、歯がゆく思います。

能登半島地震で被災した方々を支援するための募金は、自治体や民間団体を通じて開始されています。一方で、個人による物資の提供や災害ボランティアは、交通渋滞などによる救命活動の妨げを防ぐため受け付けていません(４日時点)。

まず自分にできることとして、地震への備えを考えてみてはどうでしょうか。

地震が発生したらどうなるか。

停電や断水したとき、避難生活では何が必要か。

生活を再建するためには何が必要か。

一つひとつにありったけの知恵と想像力、行動力を動員することで、自分や周囲の人の命を守るのはもちろん、個人による物資の提供やボランティア派遣の受付が始まった際に、より被災地に寄り添った行動をとれるようになるはずです。

ここからは、地震発生前の備えとして個人にできることを考えていきます。

東京消防庁は、家庭での地震への事前対策として以下の１０個の項目を挙げています。

筆者作成、参照：東京消防庁＜安心・安全＞＜地震に備えて：地震に対する１０の備え＞ (tokyo.lg.jp)

上の表では備えの目的を３つに分類したのち、それぞれに求められる行動が細分化されています。一方で、各対策の優先順位は示されず、何から手を付けていいか迷ってしまうかもしれません。重要度が示されていないのは、住んでいる地域や家族構成、年齢、家の築年数などが人により異なることに配慮しているからとも考えられます。

しかし過去の地震における死因をみてみると、関東大震災では８７.１％が火災、阪神淡路大震災では８３.３%が建物倒壊による頭部損傷や窒息であり、命を守るためには火災や建物倒壊を防ぐことが急務であると言えます。

東京消防庁などのサイトによると、これらを防止するためには以下の対策が必要とされています。

筆者作成、参照：東京消防庁＜安心・安全＞＜地震に備えて：地震に対する１０の備え＞ (tokyo.lg.jp)

また地震そのものから身を守ることに加えて、その後の避難生活などで命を落とす「災害関連死」も防がなければなりません。東日本大震災では３７９２人、熊本地震では地震で直接亡くなった方の4倍を超える２２６人の方が災害関連死により命を落としたとされています。

災害関連死は生活環境の悪化やストレスが原因とされていますが、その要因は複雑に絡み合っています。要因を分析すべく、死因と死につながる間接的な要因を結び付けて可視化したフローチャートを見てみましょう。

救えたはずの命災害関連死を防ぐために原因・対策・備えは- NHK　より引用

直接の死因は誤嚥性肺炎、エコノミークラス症候群、自殺、感染症など多岐に渡りますが、間接的な要因としては災害による精神的な負担や避難生活の環境の悪さが大きく影響していることが分かります。

東日本大震災では、宮城県気仙沼市で関連死と認定された人のうち１０９人の記録を収集・分析した結果、死因の７０％余りが肺炎などの呼吸器系疾患と、心不全などの循環器系疾患でした。

救えたはずの命災害関連死を防ぐために原因・対策・備えは- NHK　より引用

フローチャートで「誤嚥性肺炎」に至るまでを見てみると、まず断水により水洗が使えなくなったり、避難生活で掃除がなおざりになったりすることで「劣悪なトイレ環境」に陥ります。次にトイレの使用を避けようと「排泄回数を減らす」ために「水分の摂取を控え」、「脱水症状」が起こります。その結果「口腔内の細菌が増加」し、「誤嚥性肺炎」となってしまいます。

これらの災害関連死を防ぐには、清潔なトイレ、温かい食事の提供、就寝環境の整備の３つが重要だとされています。しかし避難所の環境が改善されるか否かは、自治体や現場次第であることが実情です。個人でできる範囲では、災害を想定して多めの備蓄をしたり、災害時に使えるグッズの準備をしたりすることが大切だと考えます。

食料や飲料などの備蓄の目安としては、飲料水・非常食ともに３日分が推奨されています。乳幼児や高齢者の方、アレルギーや持病を持つ方に対応した食品は災害時に入手できない可能性が特に高いため、少なくとも２週間の備蓄が推奨されています。またトイレットペーパーやカセットコンロなどの日用品も十分な備蓄が必要です。

これらは防災のために特別なものを用意するのではなく、普段の生活の中で利用しているものを備えておくなど、日常生活の一部として防災を考えることが大切とされています。

水や食料を多めに買っておき、賞味期限が近いものから消費し、随時買い足していく「ローリングストック」が身近な例です。

家庭内での備蓄と合わせて、非常用持ち出し袋の準備も欠かせません。自宅が被災し安全な場所に避難するときに、必要なものをすぐ持ち出せるよう、あらかじめリュックサックに詰めておくことです。これらの備えにおいて何が必要とされるかは、子供や高齢者の有無や性別、季節などそれぞれの事情に左右されるため、災害発生前の準備が肝心です。

大規模な地震の発生は、決して他人事ではありません。

南海トラフ地震について、マグニチュード８～９クラスの地震が３０年以内に発生する確率が７０～８０％(国土交通白書２０２０)とされるなど、大地震発生の危険性が高まっています。地震調査研究推進本部事務局が発表した地震予測地図(２０２０年版)によると、今後３０年間に震度６弱以上の揺れに見舞われる確率が高い印である紫から赤、オレンジ色が広範囲に及ぶことが分かります。