自分が好きな商品がどこの企業の商品なのか知っていますか。ほとんどの消費者が知らない、もしくは商品を選択する際に気にしないと思います。これは、企業と消費者の距離、生産過程などが長くなりすぎて、関係性があまりなくなってきているからでしょう。資生堂の改革についての記事について考えたいと

思います。

資生堂は、女性の働きやすさなどでも有名で、１９９０年半ば以降も上昇傾向だそうです。日本企業の中でも、資生堂は女性の幹部登用や、仕事と育児・介護の両立を支える取り組みが進んでいます。女性としても、働きたいなと魅力に思える会社です。しかし、この「企業好感度」は就活生の目を引くことはあっても、必ずしも消費者の目を引くとは限りません。どのくらい社員が働きやすいのか、ではなく、どれだけ良い商品であるか、とくに「かわいくなれる」効果があるかどうかが商品購入の決め手であるからです。そこには、やはり口コミや広告などが関わってきます。

業界によってこの傾向は変わるでしょう。例えば飲食業界では、商品の質だけでなく、企業好感度や社員の働きやすさも決め手となりそうです。社員やスタッフの労働環境がよくなければ、商品の安全性や品質、サービスなどもよくないのではないか、と連想してしまうからです。米マクドナルドから株式の一部買収を検討されている日本マクドナルドは、新メニューを考案するなどの話題づくりで業績を底上げしようとしているそうです。フライドポテトにチョコをかける新商品や、新バーガーの名前を公募するキャンペーンの打ち出しなどをしています。飲食業界は、この話題性だけではなく、やはり企業好感度もあげなければいけない点が難しそうです。

企業好感度の高い資生堂。企業を応援したい人がそれだけ多いということです。ただ、そのサポーターが必ずしも店頭でその企業の商品を選択するとは限りません。頑張ってください、でもごめんなさい。買うかどうかはまだ分かりません。

参考にした記事：

１月２７日付　朝日新聞朝刊　経済面「改革迫られた美の老舗」、「米マック、日本HD株売却検討」