私の大学では連日学内説明会が行われています。それに加え、自ら就職活動支援サイトに登録し、イベントに足を運ぶ友人もまわりには多くいます。ついに就活モードへと髪色はもちろん、心も態度も切り替えわってきている気がします。就活生の誰もが気になること、それは水面下での採用活動であり、「６月解禁という言葉を鵜呑みにするな」、「内定をとれる人は自ら動いている」といった就活への不安がさらに増すような言葉を頻繁に耳にします。就活生になり感じたのが、まさに情報合戦だということです。周りの友人や教授らと協力し、いかに多く情報を得て実行に移せるかが成功のカギになってくるのではないでしょうか。今日は、読売新聞にある「情報」が掲載されていたのでご紹介します。

リクルートキャリアが行ったアンケート調査で６月１日の解禁日前に面接を行うと答えた企業が６割に及ぶと発表しました。この調査は、昨年の１２月から今年の１月に経団連に加盟していない企業を含む全国４０５０社を対象に行い、１２６０社から得た回答を基に作成されています。

面接などの選考を開始する時期としては、３３．９％が「４月」と答え、選考解禁日前に面接を行うと言った企業は６７．９％にも上ったようです。なお、正式な内定解禁日は１０月１日ですが、６月に出し始めると回答した企業が４１．６％で、５月も２２．１％となっています。昨年と同様に、経団連に加盟していない外資系企業やＩＴ企業は選考を本格化させている様子。紙面には他にも、インターンシップにおいて、三井物産が開催数を２回に、キリンが定員数を約４倍に増したことや丸紅が夏採用を復活させるといった情報が取り上げられていました。

「採用日程のルールはどこにいったものか」と突っ込みたくなりますが、そんなことも言っていられない。主体的に情報を集め、柔軟に対応していくことは就活だけにではなく社会でも求められている力だと考え、就活という名の情報合戦に挑みましょう！

２月１７日付　読売新聞　大阪１４版　１１面（経済面）　「就活解禁前　選考増加か」