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2009年09月29日

吉井 妙子 スポーツジャーナリスト 経歴はこちら>>

「東京五輪」招致の“切り札”(1/4)

 前回に続き、「2016年夏季五輪開催都市」の話題について書く。開催地の最終決定日を3日後に控え、このニュースが今の私には最大の関心事になってしまっている。

 前回の記事では、10月2日にデンマーク・コペンハーゲンで開かれる国際オリンピック委員会(IOC)の総会に、鳩山首相の出席は難しいだろうと記述した。が、28日の読売新聞朝刊の社会面に、「首相は平野官房長官に対し、IOC総会に自ら出席するため日程を調整するよう指示した」との記事が載り、同紙夕刊では官房長官が首相の総会出席を正式に発表した、とある。
 先の国連総会やG20などの国際会議で注目を浴び、いまや“旬の人”になっている鳩山首相が出席するとなると、リオデジャネイロに遅れをとっていた「東京開催」が、一挙に現実味を帯びてくる。

 五輪招致に名乗りを上げる東京、シカゴ、リオ、マドリードのうち、昨年6月の第1次選考では東京が首位に立った。ところが、実際にIOC委員の代表らが4都市を視察した結果を文書にした9月2日時点では、東京は財政面の裏付けや治安面で評価されたものの、「既存の施設を使えるとあったが、実際には改修、あるいは新設する必要がある」との指摘を受けたのに加え、何よりネックになったのが、55.5%という誘致支持率の低さだった。3都市に比べ極端に低い数字だった。

 IOCのジャック・ロゲ会長は24日、読売新聞の単独インタビューにこう語っている。
 「歓迎されないパーティには行きたくないのも人情」

 だが、鳩山首相がIOC総会に出席し、誘致を訴えるとなれば、投票権を持つおよそ100人のIOC委員の心も動かせるかもしれない。なにせ夏の衆議院選挙で、308議席も獲得した民主党の総裁である。誘致は日本の“総意”に近いものと受け取ってもらうに十分な存在感があるだろう。

  →次ページに続く(オバマ大統領も出席か)

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