2009年05月19日
| 鷲田 清一 | 大阪大学総長、哲学者 | 経歴はこちら>> |
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わたしは「世論調査」というものを信用していない。より正確にいえば、「世論調査」という名の「世情調査」を、世の中の空気の振れ方を読むデータとしては興味深く見ている。
たとえば「層化無作為二段抽出」という方法がどのような統計学的論理で構成されているのかよく知らないけれども、メディアによる「世論調査」に回答するひとがその回答の前提としている「事実」もまた、メディアをつうじて知られたことにすぎない。
テレビ報道を見て、「ああこういうことが起きているのか」と知ったひとが、こんどはそれをどう感じますかと問われる。そう、「世論調査」というのは、メディアが構成したイメージについてメディアがさらに問う “イメージについてのイメージ” の調査でしかない。
それは、ウィトゲンシュタインという哲学者がかつて用いた卓抜な比喩をもじって言えば、ある新聞記事の内容の正しさを別の新聞記事を見ることで確認するようなものである。
○世論調査はメディアの仕事の起点
そのような「世論調査」の結果が、このところ週に何回も掲載される。それによって、イメージに重ねられたイメージがさらに増幅されてゆく。
新聞の使命は「私情」をまとめることにあるのではない。その仕事は「公論」形成の<媒体(メディア)>となることにある。「世論調査」をして仕事を終えたなどと考えてもらってはこまる。「世論調査」は、メディアの仕事のせいぜい起点ではありえても、けっしてその終点なのではない。
「世論」は一つの不安定なデータでしかない。それじたいは「論」でもなんでもなく、「こんなふうに感じています」という「私情」の集積でしかない。この「私情」、この不安定な「空気」を、どのような「公論」(パブリック・オピニオン)へと鍛え上げてゆくのか、そこにこそメディアが果たすべき仕事があるはずなのに、多くのメディアは「世論調査」をすることで、ある時点での仕事を果たしたかのように思い込んでいるようにみえる。
→次ページに続く(メディアによる「私刑」)