2009年04月02日
| 安井 至 | (独)製品評価技術基盤機構理事長、東大名誉教授 | 経歴はこちら>> |
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3月29日の読売新聞朝刊一面で、日本の産業技術総合研究所と米国の国立研究所が、環境・エネルギー8分野の最先端技術について共同研究を行う包括的提携関係を結ぶ、と報道された。
(1)燃料電池・水素関連
(2)バイオ燃料(セルロース)
(3)材料分野に関する計算科学
(4)炭素回収・貯留
(5)太陽光発電
(6)ナノエレクトロニクス・ナノマテリアル
(7)熱電変換技術
(8)水素燃焼技術
の8分野である。
これらの分野に加えて、次世代電力網の「スマートグリッド」についての協力も調整中とのことである。
これらの研究分野の内容について、ここで解説をする余裕はないので、
筆者(安井)の個人ホームページをご参照いただきたいが、それぞれについて共同して研究を行う意義は十分にあるだろうと思う。
○9電力まかせきりの現状に風穴開くか
個人的には、現在調整中とされる、スマートグリッド、すなわち、不安定な自然エネルギーを大量に導入した場合の次世代型電力供給網の研究に期待したい。
なぜならば、4月1日の朝日新聞朝刊一面の風力発電に関する記事(エコウオーズ・新エネの壁1)に見られるように、日本の電力供給に関連する技術開発は、9電力にまかせきりという形であり、そこに他の組織の研究者が入り込むチャンスが極めて少ないからである。ここに風穴が開くことは、極めて歓迎すべきことだろう。
→次ページに続く(太陽熱温水器の復活を)